薬害を根絶するために本当にすべきこと

2023/08/25 06:00:00 | 薬害について | コメント:0件

恥ずかしながらごく最近まで知らなかったのですが、

8月24日は薬害根絶デー」とのことです。

私もコロナワクチン、HPVワクチンの騒動を契機に、

ワクチンそのものを主体的医療の観点で見直した結果、

ワクチンそのものの効果を疑い、ワクチン全般の使用に反対の立場をとることになった経緯があり、

薬害の問題に強い関心を寄せている医師の一人です。

それで2000年より毎年8月24日に薬害根絶を目指した集会が厚生労働省で行われているそうなのですが、

今年は集会の様子がオンラインで視聴できるということで、

私もオンラインで参加してみたところ、非常に価値のある是非とも全国民に聞いてほしいメッセージが満載の会でした。

あわよくばこの様子が何らかの形で後からでも視聴できないか願うばかりですが、

ひとまず記憶の新しいうちに、この集会を視聴しての感想と私の考えを記しておこうと思います。 時間とスケジュールの都合上、仕事をしながらの視聴だったので断続的な視聴にはなってしまったのですが、

大きな流れとしてはこうでした。

①全国薬害被害者団体連絡協議会、代表世話人の花井十伍さんのビデオメッセージ
②コロナワクチン接種3日後にご主人を亡くされた須田睦子さんからのメッセージ
③早稲田大学の司法研究会の学生さんがコロナワクチン被害者の方々との交流を経て感じたことの発表
④HPVワクチン被害者集団訴訟の原告弁護団の代表弁護士の方の現状報告
⑤HPVワクチン被害者の梅本美有さんからのメッセージ(ご本人が体調不良のためお母様が代読)
⑥薬害オンブズパーソン会議のメンバーで江戸川大学教授、ジャーナリストの隈本邦彦さんからのメッセージ
⑦薬害被害者でかつ精力的に薬害解決に向けて活動されている川田龍平議員からのメッセージ
⑧薬害根絶に向けてのカンパの依頼
⑨学生からの行動宣言(今年のテーマ:本当のことを知ろう)


本当に胸打つメッセージの数々でした。私が知らないこともたくさんありました。

すべてについて触れると文章が長くなりすぎるので、私が特に印象に残った部分を中心に書き記そうと思います。


まず顔出し実名でコロナワクチン被害者として先陣を切って声を挙げられている須田睦子さんには心から敬意を表します。

須田さんからはご主人が亡くなられるまでの経緯が、当時者の目線で丁寧に語られました。きっと振り返られるだけでもお辛いことであろうと思う中、大変参考になると感じた話がありました。

それは亡くなられたご主人は接種後まもなく高熱が生じるも、2日後の時点で一旦症状が解熱し軽快していたという事実です。

そのように峠を越えたように見えたにも関わらず、3日目の朝には亡くなられていたというのは重要な事実です。

なぜならば私なら副反応がどれだけ強くともピークを超えたら、少なくとも死亡に至るほどの結果にはまずならないだろうと考えてしまうからです。

須田さんのご主人のケースではおそらく致死性不整脈が発生したのではないかと推測されるわけですが、

高熱が出た時点で入院していれば、もしかしたらモニター管理で致死性不整脈を直ちに検出でき、電気的除細動などの救命処置で命を救うことができていたかもしれません。

ただそもそもワクチン接種後の発熱患者は数えきれないくらいたくさんいますし、仮に入院できる体制があったとしても、解熱傾向が見られ症状も楽になっているという段階であれば「ひとまずそのまま様子を見ましょう」という判断にまずなると思います。

万が一入院していても厳重なモニター管理を行うのは症状がピークとなるまでで、それ以降は次第に厳重体制は解除してしかるべきですし、ご主人のケースでは3日後に致死性不整脈が起こったと推察されますが、3日以内に発症するという保証はどこにもありません。

そうなると仮に入院していたとしてもモニター管理解除後に致死性不整脈が発生してしまう恐れもあるわけで、そうなると救命できる可能性がかなり下がってしまいます。

そう考えると、ワクチン接種後の致死性イベントはどれだけ厳重体制をとっていても完全に防ぎ切ることは原理的に困難ということになります。

さらに言えば、どんなワクチンにも必ず副反応があることを考えますと、

ワクチン接種を推進すれば、そのワクチンの質に関わらず、原理的にこうした被害が発生しうるという構造も見えてきます。

つまり簡潔に言えば、「ワクチンを推進している限り、薬害は絶対になくならない」ということです。

現にこの薬害根絶デーが開催されて、23年経過しているにも関わらず、

その間、一般的にワクチンは進歩したと言われているにも関わらず、

薬害は亡くなるどころか増加の一途をたどっており、終息の目処は立っていません。

言い換えれば、ワクチンは原理的に稀ながら接種後死亡が起こりうることをきちんと把握した上で、

それでもメリットがあると本人が判断できる場合にのみ接種すべきものであり、

決して社会のためにとか、公衆衛生のためになどという論理で推奨されるべきものではないと考えます。

そのメリットも表現されているのは医学論文の世界の中だけであり、

現実的にはワクチン接種の恩恵は全くと言っていいほど感じられませんし、

当の医学論文も私の目線で見ればおかしいところだらけなので、私はどれだけ安全なワクチンだと喧伝されようと推奨することはまずありません(むしろ喧伝されればされるほど怪しみます)。

その想いを須田さんからのメッセージで新たにしました。

もう一つ、須田さんからのメッセージで印象に残ったこととして、須田さんが加藤勝信厚生労働大臣と直接お話しされたというエピソードです。

須田さんは加藤大臣に「これだけ多くのコロナワクチン接種被害者が現実に出ているので一旦接種を見直して下さい」と直談判されたそうですが、

それに対する大臣の答えは「接種によって救われた命も多い」というものであったとのことです。

この答えに須田さんは腹わた煮えくりかえる気持ちとなり、「国民の命の重さを何とも思っていない人がこの国の厚生労働大臣を務めているのが現状」という感想を述べられていました。須田さんの気持ちに共感せずにはいられません。

その「接種によって救われた命も多い」という医学論文上の結果が私に言わせれば非常に怪しいのです。

その不確かな医学論文の結論よりも、明らかにコロナワクチン接種3日後に命を失うことになった人がいるという紛れもない事実の方に目を向けるべきではないでしょうか。

たとえ何千万人を救うことができようとも(そんな効果があるとは私には思えませんが)、一人がワクチンのせいで亡くなったとしたら、そのワクチンを正当化する理由には決してならないと私は思います。

ここに関しては当事者か非当事者かに関わらず、医療従事者か否か、ワクチンを推進してきた立場かどうかでも多様な意見が出うることは想像に難くありません。

でもより良い社会を作っていくのに決して無視することのできない貴重な意見だと思います。

こういうことがワクチンで原理的に起こりうる以上、「ワクチン接種を推奨しない」ことにしか発展の道筋はないと私は思います。

もっと言えば、ワクチンに限らず、医者が勧めたからという理由だけでその薬を使うという判断を根絶させることです。

きっかけは医者が勧めることであったとしてもいいですが、必ず自分の頭で考えて薬を使うかどうかを判断すること、

判断のために必要な情報が多様な視点から公平な立場で提供されていること、もしも自分に判断できない場合にはその薬には手を出さないことも選択肢に入れること、

薬害を根絶するためにはそうしたこと全てが必要不可欠なことだと私は思います。


一方でHPVワクチンの集団訴訟は2016年7月27日から始まったそうですが、

これが現在進行形で係争中であることも恥ずかしながら知りませんでした。

④では代表弁護士の方から、わかりやすく現在の訴訟の争点が簡潔にまとめられており、

被告の厚生労働省と製薬会社が主張する「HPVワクチン接種後の症状は接種後の痛みなどによる心因反応や社会心理的ストレスによって起こるもの」という見解に対して、

HPVワクチン接種後症状の診療にも携わる4人の証人への尋問が行われて、

HPVワクチン接種を契機に自己免疫機序を介して重曹的な症状が引き起こされた見込みが高いという見解でとで対立して争われているということもよくわかりました。

名古屋スタディという有名なHPVワクチンを肯定する疫学研究(HPVワクチン接種者と未接種者との間で接種後症状の発生頻度に有意差はないという結論)にも解析の仕方に問題があることが示されたり、

被告の主張が名古屋スタディと同様の「有意差なし」の疫学論文を無数に準備しているに過ぎず、

それに対して「有意差なし=因果関係なし」とは言い切れないこと、どの論文もそもそも頻度の低いHPVワクチン接種後症状を検出できるほど母集団の数が足りているとは言えないので、

そんな検出力不足の「有意差なし」論文をいくら集めてきても、HPVワクチン接種と接種後症状の間に因果関係はないとは言えないことを明確に指摘しておられました。

当然原告側の弁護士の主張なので、原告に有利な主張が展開されることは当然ではありますが、

私はこの弁護士先生のお話にはかなり納得感があると感じられました。私が抱いていた疑問にも共通する説明を加えて頂いたようにも思えました。

一番納得がいかないのは、このように十分に納得できる原告側の主張がある状況にも関わらず、

国がHPVワクチンの積極的勧奨再開に踏み切っているということです。全く国民の方を向いていないと言われても仕方がない態度だと私は思います。

HPVワクチン接種被害者の梅本さんのメッセージもとても切実でした。こうした今もなお苦しんでいる人がいるにも関わらず積極的勧奨を再開するという愚考、

そして⑥で大学教授でジャーナリストの隈本さんが明らかにされたのは、これらの方針を決める副反応検討部会のおかしな実情でした。

特に2020年1月30日に行われた副反応検討部会で部会長を務めた桃井 眞里子さんという方が、

HPVワクチンの積極的勧奨再開に舵を切らせたキーパーソンであり、この検討部会の翌日に中外製薬の社外取締役に就任し、中外製薬のホームページで子宮頸がんワクチンの情報サイトが開設されたという話は、

非常に説得力のある内容で、このような不自然な意思決定に製薬会社との利益相反が深く関わっている、そう考えない方が不自然である情報を提供してもらったと思います。


他にも触れたい内容は色々ありましたが、ひとまずここで区切って、最後に私の意見をまとめます。

文中でも触れたように、結局薬害をなくすためには薬に支配された今の医療を見直すしか手はないと思っています。

逆に言えば今の医療の根本を見直せないのであれば、残念ながらこの23年がそうであったようにこれからも薬害は起こり続けてしまうでしょう。

一方で薬から離れることを提案するのなら、それに変わる治療方針を提案できる必要がありますが、私は薬なしで統合失調症を寛解させたオープンダイアローグに大きなヒントが眠っていると思っています。

でも薬の代わりに対話しましょうと言っても現代医療の文化が染みついた中では到底受け入れられないでしょう。

まずは対話を広めていく必要があります

また対話は現在進行形の薬害被害者の方々を救いうるポテンシャルを秘めているとさえ感じています。

薬害とは言わば一つの価値観に人生が縛られやすく、そのために苦しんでいる状態だと思います。

それだけ大変な出来事を経験されているわけだから無理もありません。

それでも、そこから離れて苦しみから解放されるためには、多様な価値観に触れられる場が必要かもしれません。

勿論多様な価値観に触れられても、どの価値観を選択するかどうかが当人に委ねられる環境であることが大前提です。

多様な価値観に触れ、たくさんの選択肢の中で自分にとって好ましいものを主体的に選ぶことで、

より良い人生にしていく、医療は主導するのではなく、あくまでも選択肢の一つとして存在するだけの状況を作っていくこと、

これが今後私たちが薬害のない、そして医療に支配されることのない社会を、

作っていくための大きな方針となるのではないかと私は考えた次第です。

同じことを何度も何度も繰り返さないように、

変わらないことを嘆き続けなくても済むように、

時に常識的な価値観から離れながら、

各自にできることを考えていければいいなと思います。

とりあえず私は対話の場を作ることと、

主体的医療の選択肢を広めることを頑張ろうと思います。


たがしゅう
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